アトラエ／【調査結果】人事領域におけるDX加速！

《調査トピック》

1. コロナ禍においても「マネージャー層の育成ができていない」「優秀な人材が辞めてしまう」ことに悩む企業が大多数。
2. 従業員数1000人以上の大企業ではコロナ禍における新しい働き方を推進していく動きの中で、「テレワーク環境下でコミュニケーション量」「テレワーク環境下での評価方法」に課題を感じる企業が過半数に迫る。
3. コロナ禍では、人事課題に対する有効な打ち手として、待遇改善を実施または検討する企業が減少した一方で、「従業員サーベイシステムの導入」など、人事領域のDX（デジタルトランスフォーメーション）に積極的な企業が増加。

【詳細】
【１】人事関連の悩み
・2019年の調査同様「マネージャー層の育成ができていない」が半数に迫りトップを維持。次いで「優秀な人材が辞めてしまう」、「社員の生産性が高くない」「企業のミッション・ビジョンが社員に浸透していない」が昨年と変わらずランクイン。テレワーク関連の悩みも各3割程度と一定数の企業が抱えている。

・人事（従業員数50～300人未満）では、テレワークに関する悩みの割合は低いが、人事（従業員1000人以上）では高い。

【２】有効だと思う対応策
１の課題に対し「有効だと思う対応策」については、「社員との面談・1on1ミーティング」「研修・教育制度の充実」「待遇改善」がトップ３を占める。

2019年の調査より大きく変動した項目としては、「待遇改善」が8pt減、「懇親会等の実施によるコミュニケーション活性化」が6pt減、「目標管理・OKR関連サービス・システムの導入」が8pt増、「ストレスチェックの実施」が5pt増。

【３】対応策の実施状況
１の課題に対する対応策の実施状況を2019年の調査と比較すると、「社員との面談・1on1ミーティング」「目標管理・OKR関連サービス・システムの導入」がそれぞれ10pt、「従業員サーベイ」「タレントマネジメント」各関連システムの導入や「メンター制度の導入」「ストレスチェックの実施」がそれぞれ5pt増加。一方で「待遇改善」は7pt減少。

【４】従業員サーベイ関連システムの導入
・2019年の調査では、エンゲージメント関連の悩みを抱えていても、従業員サーベイ関連システムがその悩みに対して有効だと思っている割合は半数以下
・2020年の調査では、従業員数50～300人未満を除いて、「エンゲージメント関連の悩みあり」から「従業員サーベイ関連サービス・システムの導入が有効だと思う」の歩留りは上昇しており、企業規模によっては従業員サーベイに対する理解が進む。

【まとめ】
今回の調査により、人事領域の重要課題は2019年と変わらずマネージャー層の育成と優秀な人材の離職があり、大企業ではさらに新しい働き方・新しい環境下でのコミュニケーションや、評価方法に課題感があることがわかりました。
また、コロナ禍により働く個々人の価値観の変化があったことや、企業の厳しい経済状況を考慮すると、現代の組織に求められるものは、単なる待遇や環境改善だけではなく従業員サーベイなどを含む人事領域のDX活用による「新しい組織のカタチ」だと考えられます。

今後も引き続き「wevox（ウィボックス）」では、新しい働き方・新しい組織のカタチでも”働きがいのある組織づくり”をお手伝いできるようチーム一同尽力して参ります。

【研究概要】
■対象

• 全国、男女20-69歳
• 従業員規模50名以上
• •経営企画部門（※）または人事部門
• •人事関連のツール導入にあたり選択肢を絞り込む、または決裁をする立場の方

■期間
2020年9月25日（金）～2020年9月28日（月）
 

●wevox(ウィボックス)：https://get.wevox.io/

エンゲージメント研究の国内第一人者である慶應義塾大学島津明人教授の監修に基づき開発されたエンゲージメント解析ツール。PCやスマートフォンから簡単に回答でき、極めて負担の少ないUI設計が特徴。アンケート結果はリアルタイムで自動集計され、蓄積されたビッグデータと共に解析することで組織ごとの特徴や傾向、課題の特定を可能としている。

現在ビジネス領域のみならず、スポーツや教育の領域でも広く導入が進んでおり、導入組織数は1,550以上、回答データは累計2,400万件を超える。2019年度グッドデザイン賞を受賞。

〈会社概要〉
社名：株式会社アトラエ（東証一部証券コード:6194）
所在地：東京都麻布十番1-10-10 ジュールA 8F
代表者：代表取締役 CEO  新居 佳英
事業内容：People Tech 事業（Green・wevox・yenta）
※People Tech 事業
“テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく”という想いを込めてアトラエを再定義した造語

〈本件に関するお問合せ〉
広報担当    pr@atrae.co.jp