日刊工業新聞社/日刊工業新聞社とモノづくり日本会議、トークセッション「アフターコロナにおける製造業企業DX戦略」を開催

日刊工業新聞社/日刊工業新聞社とモノづくり日本会議、トークセッション「アフターコロナにおける製造業企業DX戦略」を開催

日刊工業新聞社 IT導入補助金に関するリリースです。IT導入補助金とはITツールを導入しようとする事業者に対して、ITツール導入費用の一部を補助する制度です。

2020年11月6日13日まで動画で公開

日刊工業新聞社(代表取締役社長:井水治博、本社:東京都中央区)は、モノづくり日本会議とともに、「スマートファクトリーJapan2020 ONLINE」の併催企画として、トークセッション「アフターコロナにおける製造業企業DX戦略~グローバル潮流と戦略の進め方~」を開催する。視聴可能な期間は2020年11月6日~13日まで。
日刊工業新聞社(代表取締役社長:井水治博、本社:東京都中央区)は、モノづくり日本会議とともに、「スマートファクトリーJapan2020 ONLINE」の併催企画として、トークセッション「アフターコロナにおける製造業企業DX戦略~グローバル潮流と戦略の進め方~」を開催する。

今年、新型コロナウイルスの影響は世界中におよび、景気・経済はもちろん、企業活動にとって大きなインパクトを与えた。リモート会議やテレワークの導入はもちろん、生産活動においても、より高い生産性が求められるようになった。ここで今、多くの企業が注目しているのがDX(デジタルトランスフォーメーション)への取り組みだ。近年、その動向は注目されていたものの、このコロナ禍で、一層高まりつつある。本トークセッションでは企業のDX戦略の課題を浮き彫りにし、解決のヒントを探る。

参加無料。登録制になります。
>公式WEBサイトからご登録ください。サイトURLは下記より。
「スマートファクトリーJapan2020 ONLINE」
https://biz.nikkan.co.jp/eve/smart-factory/

>プログラム詳細
https://biz.nikkan.co.jp/eve/smart-factory/index.html#talkSession

【開催概要】
催事名:スマートファクトリーJapan2020 ONLINE 併催トークセッション
    「アフターコロナにおける製造業企業DX戦略~グローバル潮流と戦略の進め方~」
会期:2020年11月6日(金)10:00 ~ 11月13日(金)17:00
配信形態:YouTube
※ご視聴には「スマートファクトリーJapan2020 ONLINE」への登録が必要です。

≪ゲストスピーカー≫
SAPジャパン インダストリーバリューエンジニアリング統括本部
IoT/IR4ディレクター 村田 聡一郎 氏

日本アイ・ビー・エム グローバル・ビジネス・サービス事業本部
コグニティブ推進担当 パートナー 鈴村 敏央 氏

マイクロソフト コーポレーション 製造インダストリー
ディレクター 濱口 猛智 氏
(※社名50音順)

≪ナビゲーター≫
フリーアナウンサー
小野木 梨衣 氏

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>プログラム詳細
https://biz.nikkan.co.jp/eve/smart-factory/index.html#talkSession

【お問い合わせ先】
日刊工業新聞社 デジタルメディア局
https://www.nikkan.co.jp/
TEL:03-5644-7096

モノづくり日本会議 事務局(日刊工業新聞社内)
http://www.cho-monodzukuri.jp/
TEL:03-5644-7608

【日刊工業新聞社について】(https://corp.nikkan.co.jp/
1915 年(大正4年)、日刊工業新聞の前身「鉄世界」が創刊。それ以来「モノづくり」に特化したオンリーワンのメディアとして、ビジネスに役立つ情報発信に努めてきました。
2015年11月には創刊100周年を迎え、現在、全国44ヶ所の取材ネットワークを駆使し、上場企業だけではなく中小企業の動向にも目を光らせ、最新かつ信頼性の高い情報を収集しています。産業紙のジャンルを切り拓いたパイオニアであると同時に、幾多の変遷を経て、産業の総合情報機関として確固たる地歩を占めています。新聞を中核に、出版、電子メディア、イベント、教育などのあらゆる事業を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信しています。

【モノづくり日本会議について】http://www.cho-monodzukuri.jp/
モノづくり産業の育成強化を目指して2007年(平成19年)に設立された組織です。(当時名称の名称は、モノづくり推進会議) 。会員企業は製造業を中心とする約2,000社で、人口・環境・資源といった制約の中でも将来にわたり発展できる盤石な産業基盤を築き上げることを目的に、グローバル競争力強化と新産業・ビジネス創出に主眼を置いた活動を展開しています。