Ishin USA, Inc./Zoomだけじゃない 営業現場をアップデートする「Sales Tech50」を無料リリース

Ishin USA, Inc./Zoomだけじゃない 営業現場をアップデートする「Sales Tech50」を無料リリース

Ishin USA, Inc. IT導入補助金に関するリリースです。IT導入補助金とはITツールを導入しようとする事業者に対して、ITツール導入費用の一部を補助する制度です。

オンライン商談・リモート営業の先進国、米国の注目テック企業50社

 Ishin Group(本社:東京都新宿区)のIshin USA, Inc.(CEO:丸山 広大 本社:米カリフォルニア州メンロパーク)は、企業の営業活動に活用できる米国の有望なスタートアップを50社をピックアップしたレポート「Sales Tech50」をリリースいたしました。

Ishin USA, Inc./Zoomだけじゃない 営業現場をアップデートする「Sales Tech50」を無料リリース

■「Sales Tech50」入手先
https://techblitz.com/salestech50/?press#formArea
・下部のフォームから資料請求をお願いします
・「プレスリリースを見た」と記載いただけますと、よりスムーズな対応が可能です

 今年に入り一気に普及したZoomなどのオンラインビデオ会議ツールをはじめ、営業現場でのテクノロジー活用が急速に進んでいます。商談時に直接活用するサービスのほかにも、電子署名サービス、セールス人材育成に活用できるサービス、各種の可視化ツールなど、営業支援サービスの注目度が高まっています。

■国土の広い米国では、新型コロナウイルス蔓延の以前から営業支援ソリューションが普及

Ishin USA, Inc./Zoomだけじゃない 営業現場をアップデートする「Sales Tech50」を無料リリース

 今回のリストでは、インサイドセールスやフィールドセールスを支援するBtoB営業支援ソリューションから、「2010年以降設立」「本拠地が米国」「大手VCからの資金調達実績あり」「EXITしていない」ことを条件に、企業の有望性や独自性を加味しながらスタートアップを選定しています。

 「Sales Tech50」は以下の9カテゴリーで構成されています。

  1. Productivity(生産性向上)
  2. Sales Materials(ドキュメント作成管理)
  3. e-signature (電子署名)
  4. Online Meeting(オンライン会議)
  5. Commission(インセンティブ管理)
  6. People Development(人材育成・コーチング)
  7. CRM / Pipeline(顧客管理)
  8. Business Intelligence / Analytics (ビジネスインテリジェンス・アナリティクス)
  9. Contact(顧客コミュニケーション)

 日本企業が企業経営の意思決定やDX、新規事業、オープンイノベーションを進める際の情報収集ツールとして活用していただける内容となっております。「Sales Tech50」リストをご希望される方は、下記のお問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。

■「Sales Tech50」入手先
https://techblitz.com/salestech50/?press#formArea
・下部のフォームから資料請求をお願いします
・「プレスリリースを見た」と記載いただけますと、よりスムーズな対応が可能です

【会社概要】
Ishin Group

会社名    :イシン株式会社
代表取締役会長:明石 智義
代表取締役社長:片岡 聡
所在地    :東京都新宿区新宿6-28-7 新宿イーストコート7F
設立     :2005年4月(1999年創業 「ベンチャー通信」創刊)
URL     :https://www.ishin1853.co.jp/

Ishin USA
会社名    :Ishin USA, Inc.
CEO     :丸山 広大
所在地    :90 Middlefield Rd., Ste 202, Menlo Park, CA  94025, USA
URL     :https://techblitz.com

【本件に関するお問い合わせ先】
イシン株式会社 担当:高橋 知宏(グローバルスタートアップアクセス(GSA)事業部)
TEL  :03-5291-1580(代表) Email:info@techblitz.com

◇◆現在、当社では従業員の在宅勤務を実施しております◆◇
誠に勝手ではございますが、先般の新型コロナウイルス感染症対策として従業員の在宅勤務を実施しております。恐れ入りますが、ご用件はメールにてご対応お願いいたします。