レッドジャーニー/株式会社レッドジャーニー、TIS株式会社と業務提携。日本のDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速して進めてまいります。

レッドジャーニー IT導入補助金に関するリリース

10月15日、株式会社レッドジャーニー(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役:市谷聡啓、以下:レッドジャーニー)は、TISインテックグループのTIS株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役会長兼社長:桑野徹、以下:TIS社)と、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するための業務提携をいたしました。

今後、本業務提携を通じて以下の取り組みを進めてまいります。

1)レッドジャーニーによる仮説検証関連の研修・ワークショップを、TIS社の提供するPMOサービスの教育支援の一環として提供させていただきます。
2)企業のDX推進プロジェクトを両社共同で提案・実行支援してまいります。

■レッドジャーニー代表の市谷より

日本におけるDXの取り組みは、民・官を問わず本格化しています。
DXの本質とは、顧客体験の再定義にありますが、その前提としてアジリティあるプロジェクト運営、ユーザーファーストなプロダクト開発、プロダクトマネジメントの在り方が問われます。
こうした社会の要請に応える形で、従来のPMOのあり方から越境する「アジャイルPMO」を打ち出したTIS社と、この度業務提携をさせていただきます。
TIS社の組織力に私たちのケイパビリティである仮説検証とアジャイル開発をかけあわせることで、日本のDXをより加速して進めてまいります。

■レッドジャーニーによる仮説検証関連の研修・ワークショップについて

レッドジャーニーでは仮説検証やアジャイル開発の研修・ワークショップとして、以下のようなプログラムもご提供しております。

~DX推進のための「仮説検証型アジャイル開発」修練7週間プログラム~
7週間(全5回)という短期間で、「仮説検証」を実践し、「アジャイル開発」の繰り返し型サイクルを回していくプロジェクトの進め方を身につけるためのワークショップです。
短期間の集中したワークを、参加者同士が真剣に思考を巡らせて行うことにより、「チーム」としての働き方も身についていきます。

本プログラムは、各企業様ごとに適宜必要な調整・カスタマイズを加えてご提供しております。
ワークショップは、複数のチームに分かれて、企業の文脈に沿った擬似的なテーマによる仮説検証型アジャイル開発を試行して進めます。

レッドジャーニーがこれまでに培った300ページを超えるテキストだけでなく、経験豊富なメンターによる個別のレクチャーやフォローアップも行います。
加えて、プログラム受講後には、企業で実践適用するべきプロジェクトやテーマへの助言も行います。必要に応じ、その本番プロジェクトへ実践伴走もいたします。

本プログラムについての説明会を、ただいまオンラインにて開催しております。
直近のスケジュールはこちらをご覧ください(12月以降の予定についてはお問い合わせください)。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000066787.html

■TIS社の「アジャイルPMO」について

TIS社の「アジャイルPMOサービス」は、TIS社のPMO専門部隊によって、アジャイル開発チームを支援する「アジャイル開発実行支援」、企業全体に定着を図るための「組織支援」、現状を把握して改善につなげる「診断/アセスメント」、人材を育成するための「アジャイル教育支援」の4つのサービス領域で構成されています。

2020年11月24日~27日には、レッドジャーニーとのコラボレーションにて「Leading SAFe」トレーニングがオンライン開催される予定です。

詳細についてはTIS社のHPをご覧ください。
https://www.tis.jp/service_solution/pmo_support/agile_service/

■株式会社レッドジャーニー(Red Journey inc.)
https://redjourney.jp/

旧社名:株式会社エナジャイル
設立 :2017年6月1日
資本金:130万円
代表者:市谷 聡啓
事業内容:
・DX(デジタルトランスフォーメーション)支援
・新規事業、新規プロダクト開発支援
・内製チームの立ち上げ、アジャイルなチーム育成
・業務部門のカイゼン
・研修・ワークショップ

■TIS株式会社(TIS Inc.)
https://www.tis.co.jp/

設立 :2008年4月1日
資本金:100億円
代表者:桑野 徹
事業内容:
TISインテックグループのグループ会社であり、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型のITソリューションを多数提供しています。
同時に、中国・ASEAN地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。