アバント/ジールが日揮グループにMicrosoft Azureによるデータ分析基盤を構築

アバント IT導入補助金に関するリリースです。IT導入補助金とはITツールを導入しようとする事業者に対して、ITツール導入費用の一部を補助する制度です。

ジールの技術力とサポート力のもと、短期間で構築から内製化までを実現

アバントグループで、国内唯一のビジネスインテリジェンス/データウェアハウス専業ソリューションベンダーである株式会社ジール(本社:東京都品川区、代表取締役社長:岡部 貴弘、以下:ジール)は、日揮ホールディングス株式会社(以下:日揮ホールディングス)におけるデータ分析基盤の構築事例を発表いたします。
<日揮ホールディングスのご要望>
▶ スキルを補いながらプロジェクトメンバーの中で短期間での構築を実現したい
▶ 構築プロセスで生じる課題に対して解決策を示してもらいながら進めたい
▶ データ分析基盤の構築後、運用を自社内で内製化したい

 
DX(デジタルトランスフォーメーション)により社会や産業が劇的に変化する中、日揮ホールディングスは、デジタル技術を活用した将来像とその実現に向けたロードマップを示す「ITグランドプラン2030」を策定し、取り組みを進めています。このプランの柱の1つである、プロジェクトデジタルツインは、文字通りデジタルの中でプロジェクトを再現するものです。工期の進捗率が30%の場合はデジタルの中でも30%の進捗となります。現状把握とともに、工期完了の100%になるまでにどのくらいの時間とコストがかかるのかなど、将来予測ができることが大きな特長です。

同グループはDXを推進し、プロジェクトデジタルツインをはじめデータに基づく意思決定を目指し、2019年にデータドリブン経営の実現に向けて、グループ会社のデータを収集し活用していくデータ分析基盤構築プロジェクトがスタートしました。

データ分析基盤構築プロジェクトのテーマは、アクセス権限などセキュリティを確保したうえで、ユーザがBIツールを使ってデータを自在に活用できる環境の実現でした。
Microsoft Azure(以下、Azure)上にデータ分析基盤を構築する理由は、2016年に日揮グループとしてクラウドファースト戦略を立案する際に、複数のクラウドサービスを比較・検討し、プラットフォームとしてAzureを選択されたことでした。
そして2019年9月、日本マイクロソフトとジールが共催したAzureベースのデータ分析基盤に関するセミナーに出席したDX推進ご担当者が、思い描いていた構想がベストプラクティスであることを確信。
構築パートナーにジールを選択した理由については、DWHやBI分野に強いジールの存在は知っており、セミナーに参加し改めてジールの技術力と知見について認識していただいたこともポイントとなりました。
 

2020年11月には、データドリブン経営への道を拓くデータ分析基盤が先行リリースされました。
従来、ユーザ部門がデータ分析を行う場合、IT部門に依頼して提供を受けていたため時間がかかることがありました。今はセキュアな環境のもとで、ユーザ自身が必要な時にデータを利用し可視化できます。
『こういうものがほしかった』とユーザからの声もあがっています。

 
 

今後もジールは、日揮グループのビジネス戦略における適切な環境作り、ツールのご提供などさまざまな側面において、お客様のご要望を反映したサービスの充実を推進して参ります。

詳細な事例はこちら
https://www.zdh.co.jp/customer/constructionindustry/jgc/